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不妊症は自己判断できる?目安や基準を解説

日本では初婚平均年齢が上昇しているため、結婚後に子どもを望んで避妊せずに過ごしてもなかなか妊娠に至らない夫婦も多いです。
子どもがなかなかできない夫婦の中には、自分たちが不妊症ではないのかと悩んでいる人も多く、専門機関にかかるべきかどうか判断に悩むケースもあります。
日本産婦人科学会ではでは、2015年8月29日以前は、定期的に性交渉があり、避妊をしていないにもかかわらず1年以上たっても妊娠しない状態を「不妊症」と定義しています。

それ以前は、2年以上経過して妊娠していなければ、不妊症と定義されていました。
そのため、毎月避妊せずに性交渉をしているのにもかかわらず、妊娠の兆候が全くない場合は、不妊症の可能性が高いと判断して、産婦人科や不妊専門病院に一度受診して、不妊検査を受けるのがよいです。
妊娠率は、性交渉の回数によっても違いますので、セックスレスで数か月に一度しかしないような場合は、この定義はあまり当てはまらないこともあります。
WHOなどの世界の機関では、1年以上避妊せずに性交渉を定期的に行っているのにもかかわらず、子どもができない状態を不妊症と定義しており、日本産婦人科学会もこのWHOの指針に影響を受けたことと日本での不妊治療を受ける夫婦の増加に伴って、不妊症とみなす期間を2年から1年に短縮したと考えられています。

妊娠率は、女性の年齢によって違いがあり、20代前半の生殖器官が正常な女性の場合は、避妊なしで性交渉を毎月行った場合には、大半の女性が半年以内に妊娠します。
20代後半から30代前半の場合は、20代前半よりは妊娠率は少し低下しますが、避妊なしの性交渉を毎月続けると9割近くの女性が1年以内に妊娠するというデータがあります。
30代後半からは、妊娠率が急激に低下するため、30代後半に結婚したときには、半年以内に自然妊娠しない場合は産婦人科に一度不妊検査を受けるほうがよいとされています。
40歳を過ぎると妊娠率はもっと下がるため、子どもを欲しいと希望した時点ですぐに専門病院に受診した方がよいです。

不妊症はステップアップ治療で解決!

自分たちが子どもを希望していて、避妊なしの性交渉を定期的に行っていても不妊症の定義になっている期間を過ぎている場合は、一度不妊症外来を受診して治療を行うことをおすすめします。
不妊症の治療としては、まず不妊の原因を探すために女性と男性のそれぞれに不妊検査を行います。
不妊検査自体は、健康保険が適用されるものと全額自己負担になるものとあり、費用は平均相場としては2万から3万程度になります。
不妊検査の結果によって、治療内容が異なり、特に不妊の大きな原因となるものがなく、女性の年齢が若い場合はタイミング療法から始めることになります。
タイミング療法は、エコーなどで排卵の正確な時期を調べて、その排卵日に性交渉をしてもらうように医師から指導されます。
排卵障害などで排卵自体が不安定な場合は、排卵誘発剤などを使用することもあります。
不妊治療の中では、健康保険も適用されるため、費用も安いうえ、身体の負担も少ない治療です。

タイミング療法を一定の間繰り返しても妊娠しない場合には、人工授精という治療にステップアップ治療します。
人工授精は、精子を人工的に女性の子宮に直接注入する方法です。
男性の精子の数が平均よりも少ない場合や、女性の体内で精子を敵とみなして攻撃する抗体ができていて、子宮にたどり着く前に精子が全滅してしまっているケースで有効な治療法です。
人工授精の費用は、だいたい1回につき1万から3万ぐらいで健康保険は適用されないです。
自治体によっては、人工授精に対して助成金が支給される地域もあります。

人工授精を行っても妊娠しない場合には、体外受精にステップアップします。
体外受精は、排卵誘発剤やクロミッドなどの注射や薬で排卵できる卵子の数を人工的に増やして、直接卵巣から卵子を抽出して、人工的に精子と受精させて受精卵を作り、その受精卵をしかるべき時期に女性の子宮に戻すという治療です。
不妊治療の中では、一番費用が高額で、1回につき50万から70万ぐらいかかります。
不妊治療は、だいたいこのような「ステップアップ治療」が基本になります。

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